新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が全面解除された中、

感染防止のため在宅勤務などテレワークで働いた人の約6割が、

収束後もテレワークを続けたいと考えていることが発表され、

「平日は毎日出勤」を基本としていた日本の働き方が大きく

変わる可能性が出てきました。

調査でコロナ収束後もテレワークを続けたいか聞いたところ、

「そう思う」が24%、「どちらかといえばそう思う」が38%と

前向きな意見が6割を超えました。

一方、在宅勤務で仕事の効率が上がったかは、

「上がった」「やや上がった」を合わせ34%

逆に「やや下がった」「下がった」は計66%

と期待通りの成果を挙げてられていないようです。

そこで、テレワークの課題(複数回答)を調べたところ、

「出勤しないと閲覧できない資料・データのネット上での共有」49%

「自宅の通信環境の整備」45%

「部屋や机など物理的環境の整備」44%

となっています。

政府は緊急事態宣言の解除後も密閉、密集、密接の「3密」を

控える「新しい生活様式」を提唱しており、働き方の実践例

としてテレワークやオンライン会議などを示しました。

今後は「社会、経済、生活が大きく変わり、働く人の意識や

働き方も変化していく」と考えられるでしょう。

㈱ミキでもテレワークを段階的に導入していますので、

これらのノウハウが少しでもお客様のお役に立てれば

幸いです。

お問い合わせは(株)ミキまで

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